院長植村明嘉
1996年京都大学医学部卒業。北野病院や神戸市立医療センター中央市民病院で眼科手術の研鑽を積み、理化学研究所や神戸大学で糖尿病網膜症の研究にまい進。2014年から名古屋市立大学医学部教授を務めた後、生まれ育った阪神間の地でトップレベルの眼科医療を提供することをめざし、2020年開業。日本眼科学会眼科専門医。
向き合い、寄り添う姿勢を大切に
専門性の高い眼科診療を身近な環境で提供します
開業するまでの約25年間は大学病院や総合病院で、主に網膜の病気の治療に携わってきました。特に専門とする糖尿病網膜症の研究では、世界の先端を走ってきたと自負しています。その経験と知識を生かし、専門性の高い眼科医療を地域で身近に提供することをめざして、2020年に開業しました。検査・診察・手術に必要な機器はすべて先進のものを導入し、基幹病院と同レベルの診療環境を整えています。
目の治療や手術を受けることは、誰にとっても不安なものです。当院では、そうした不安に真摯に向き合い、寄り添うことから治療を始めます。こちらが一方的に治療方針を決めるのではなく、複数の選択肢をご説明した上で、患者さんと一緒に最適な治療を考えていく姿勢を大切にしています。
手術前の検査から術後のアフターケアまで、執刀医が一貫してサポートできるのも当院の強みです。お一人お一人の治療にベストを尽くすため、私自身も知識や技術の研鑽に努めています。目でお困りのことがありましたら、何でもご相談ください。
日帰り網膜治療
院長は名古屋市立大学客員教授、愛媛大学客員教授、国立循環器病研究センター客員部長を兼任。先進の網膜治療を日帰りで実施。
糖尿病網膜症
進行すると失明に至る危険性があります。病状に応じて抗VEGF治療、レーザー治療、硝子体手術を行います。
加齢黄斑変性
50歳以上の方に多く見られ、網膜中心部の黄斑が傷んで視力が低下。視力の改善・維持を目的に抗VEGF治療を行います。
網膜静脈閉塞症
高血圧・動脈硬化・緑内障などで発症リスクが増加。抗VEGF治療で視力改善が期待でき、必要に応じてレーザー治療を行います。
黄斑前膜
中高年の方に発症しやすく、真っすぐの線がゆがむなどの症状が出ます。硝子体手術によって異常な膜を取り除きます。
飛蚊症と網膜剥離
ごみや虫が飛んでいるように見える飛蚊症。まれに網膜剥離に進行しますが、その場合はレーザー治療や硝子体手術を行います。
抗VEGF治療
糖尿病網膜症、加齢黄斑変性、網膜静脈閉塞症などでは、VEGF（血管内皮増殖因子）という物質が網膜や脈絡膜の血管異常を引き起こし、視力が低下します。こうした病気では、VEGF阻害薬を目の中に注射して視力の回復をめざします。治療は1分ほどで終了します。院長は抗VEGF治療の専門家として、全国の眼科医師を対象に多くの講演を行っています。
硝子体手術
黄斑前膜、黄斑円孔、糖尿病網膜症、網膜剥離などの病気では、目の中のゼリー（硝子体）とともに、異常な膜や出血を取り除く手術を行います。50歳以上の方では白内障手術も同時に行います。当院では先進の硝子体手術機器を用いており、ほとんどの手術は30分ほどで終了。黄斑円孔や網膜剥離では目の中に空気やガスを入れて網膜を押さえるため、手術後しばらくの間うつぶせの姿勢で過ごしていただきます。
レーザー治療
網膜に生じた傷の周囲をレーザーで凝固することにより、網膜剥離への進行抑制を図ります。また、糖尿病網膜症などで黄斑が腫れ、視力が低下している場合は、血管瘤をレーザーで凝固します。重症の糖尿病網膜症などで異常な新生血管ができている場合は、広範囲の網膜をレーザーで凝固して失明防止に努めます。
網膜治療の医療費
抗VEGF治療、硝子体手術、レーザー治療はすべて保険適用となります。使用する薬剤や手術内容によって費用は異なりますが、健康保険が1割・2割負担の方の場合、手術・診察にかかる1ヵ月の医療費の上限が設定されています。3割負担の方でも、高額療養費制度の利用で1ヵ月の医療費が一定額を超えた場合は払い戻しが可能です。生命保険にご加入の方は、給付金が支給されることもあります。
定期受診の重要性
網膜の病気は初期には自覚症状のないものがあり、症状が出た時点でかなり進行しているケースも少なくありません。抗VEGF治療では数ヵ月後に病状が再発することがあり、硝子体手術ではごくまれに眼内炎などの合併症を生ずることも。レーザ−治療で網膜裂孔の周囲を凝固しても、網膜剥離を防げないことがあります。治療を受けた後も、定期的に受診して病気の再発や合併症を防ぐことが重要です。
うえむら眼科クリニック
JR神戸線の甲子園口駅から北へ徒歩10分
（1）医療情報取得加算
・当院では、オンライン資格確認を行う体制を整えています。
・受診歴や薬剤情報、特定健診情報などその他必要な診療情報を取得・活用して診療を行います。
・正確な情報を取得・活用するためマイナ保険証の利用にご協力をお願いいたします。
（2）医療DX推進体制整備加算
・当院では、オンライン請求を行っております。
・オンライン資格確認を利用して取得した診療情報を、診察室で閲覧又は活用できる体制を有しております。
・電子処方箋を発行する体制を2025年3月までに開始予定です。
・電子カルテ情報共有サービスを活用できる体制についてはサービスの対応待ちです。
・マイナンバーカードの健康保険証利用の使用について、お声掛けやポスター掲示を行っています。
・質の高い診療を実施するための十分な情報を取得し、及び活用して医療の提供に努めています。
（3）一般名処方加算
・当院では、後発医薬品の使用促進を図るとともに、医薬品の安定供給に向けた取り組みなどを実施しています。現在、一部の医薬品について十分な供給が難しい状況が続いています。
・後発医薬品のある医薬品について、特定の医薬品名を指定するのではなく、薬剤の成分をもとにした一般名処方（一般的な名称により処方箋を発行すること※）を行う場合があります。一般名処方によって特定の医薬品の供給が不足した場合であっても、患者さんに必要な医薬品が提供しやすくなります。
・一般名処方について、ご不明な点などがありましたら当院職員までご相談ください。
ご理解ご協力のほどよろしくお願いいたします。
※一般名処方とは
お薬の「商品名」ではなく、「有効成分」を処方せんに記載することです。そうすることで供給不足のお薬であっても有効成分が同じ複数のお薬が選択でき、患者様に必要なお薬が提供しやすくなります。
（4）明細書発行体制加算
・当院では、患者さんへの情報提供を積極的に推進していく観点から、領収書の発行の際に、個別の診療報酬の算定項目のわかる明細書を無料で発行いたします。
・明細書には、行われた検査や手術等の名称が記載されるものですので、その点、ご理解いただき、明細書の発行を希望されない方は、会計にてその旨お申し出下さい。
・窓口負担額のない患者様にも明細書を無料で発行いたします。
・明細書の発行を希望する方は、会計にてその旨お申し出ください。
